はじめに
こんにちは、かんちゃんです。今は生まれたばかりの子の育児に奮闘中ですが、この子の将来の教育費は幾らかかってどうやって準備すればよいのだろう。と考えると漠然とした不安があったので、今回教育費について調べてみました。この記事では最新の教育費について詳しく解説し、私がどのように準備を進めているかをお伝えします。早めの対策で、子供の未来を安心してサポートできるよう、一緒に考えていきましょう！
幼稚園から大学までの教育費
子供がどの学校に進学するかで教育費は大きく異なりますので、幼稚園から大学までにかかる教育費を公立と私立に分けて具体的な金額を以下にまとめました。引用元は下記になります。
（引用元：令和3年度子供の学習費調査の結果について）
（引用元：:令和4年度学生生活調査結果）
※幼稚園から高校までの教育費には、学校教育の為に支出した全経費（入学金、授業料、図書・学芸品・実習費、通学費など）、学校給食費、学校外活動費（自宅学習費、塾・家庭教師、習い事など）が含まれます。また大学の教育費は大学の学費（授業料、学校納付金、修学費、課外活動費、通学費の合計）となっています。
幼稚園（4歳から6歳）
- 公立：年間約17万円（1か月あたり1~2万円必要で、3年間で約50万円必要となります。）
- 私立：年間約31万円（1か月あたり2~3万円必要で、3年間で約90万円必要となります。）
小学校（7歳から12歳）
- 公立：年間約35万円（1か月あたり3万円必要で、6年間で約210万円必要となります。）
- 私立：年間約167万円（1か月あたり14万円必要で、6年間で約1,000万円必要となります。）
中学校（13歳から15歳）
- 公立：年間約54万円（1か月あたり5万円必要で、3年間で約160万円必要となります。）
- 私立：年間約144万円（1か月あたり12万円必要で、3年間で約430万円必要となります。）
高校（16歳から18歳）
- 公立：年間約51万円（1か月あたり4万円必要で、3年間で約150万円必要となります。）
- 私立：年間約105万円（1か月あたり9万円必要で、3年間で約320万円必要となります。）
大学（19歳から22歳）
- 国公立：年間約60万円（1か月あたり5万円必要で、4年間で約240万円必要となります。）
- 私立：年間約131万円（1か月あたり11万円必要で、4年間で約520万円必要となります。）
幼稚園から大学までの教育費まとめ
上記をまとめると、幼稚園から大学までの15年間で以下の教育費が発生することがわかります。
- 全て公立に通った場合：810万円
- 幼稚園から中学校は公立、高校と大学は私立：1,260万円
- 全て私立に通った場合：2,360万円
全て私立に通った場合は、全て公立に通った場合に比べておよそ3倍の教育費が発生していますね。1か月あたりに直した費用も小学校以降で毎月10万円は必要な計算になっています。
教育費の準備方法
上記の通り教育費はどの学校に進むかで大きく変わります。親としては全て国公立に通ってほしいと思ったとしても、高校と大学は受験結果によって私立に行く可能性もありますし、子供がやりたいことが私立の学校にしかないケースもあります。
それらを考えると、必ずしも親の期待通りの結果になるとは限りませんので、私立に通うケースも考慮して教育費の準備をしていくことが重要です。
さて、ここからは我が家でどのように教育費を準備しているかをご紹介します。まず想定としては、受験の不要な中学校までは公立に進み、高校と大学は私立に進む想定となります。
（できれば高校も大学も国公立に進んでほしいのですがそればかりはわかりませんし、私自身が大学は国公立を諦めて私立なので、、、）
教育費予測の見える化
まず上記で確認した通り、子供がどの学校に行った場合に幾らかかるかを見える化しました。
我が家の場合は幼稚園から大学までに1,260万円必要になるということがわかり、およそ小学校卒業までは毎月3万円、中学校は毎月5万円、高校と大学は毎月10万円程度*の教育費を備える必要があるということもわかりました。
*高校や大学入学時にはまとまった金額の支払いが必要ですが、参考までに年間で必要な金額を月に直しています。
皆さんもご自身のお子様にどういう教育環境を与えたいかを考えたうえで、一体いくら教育費が必要になるのかを是非把握してみてください。
教育費の支払い計画を立てる
支払い計画として、幼稚園から中学校卒業までに毎月必要な3万円～5万円は今の生活水準を維持すれば無理なく払えるので、毎月の給与から支払うものとします。
一方で、高校から大学卒業までの間に必要な毎月10万円程度の教育費は、毎月の給与だけで負担するのは少々不安なので、0歳から高校卒業までにもらえる児童手当を運用しながら支払いに充てていきたいと思っています。
児童手当は2024年10月に制度が変わり、第2子までは一人当たり総額234万円が支給されます。我が家は株式で積立運用をしていきますので最終的には234万円以上になることを期待していますが、少なくともこの児童手当分を高校から大学卒業までの7年間で案分すれば1か月あたり約3万円になるので、残りの7万円の教育費を毎月の給与から捻出できるようにする予定です。
ご家庭の状況によって教育費に充てられる金額は異なりますが、教育費の支払い計画を立てることは重要です。今の給与や生活水準で問題ないのか、それとも出世や転職等で給与アップする必要があるのか、はたまた奥様が専業主婦ではなく共働きしないといけないのか、など考えうる対策は幾つもありますので、ぜひ早め早めに支払い計画を検討してみてください。
国や自治体の支援や奨学金の活用を検討
支払い計画は立てたものの、途中で方針が変わり小学校受験させたいとなったり、大学は医学部に進学したい、もしくはアメリカの大学に留学したいと子供が言い出したりした場合は、上記の支払い計画は早速破綻します。
ですので、もし教育費が払えないことが分かった場合にどのようなサポート（国や自治体支援や、奨学金など）が受けられるのかについても事前に情報を仕入れておく必要があります。
例えば奨学金であれば、返済が不要な給付奨学金、返済必要な貸与奨学金の大きく2種類ありますが、借りる先も公的機関と民間機関と2種類あります。一番有名なのは日本学生支援機構の実施する奨学金かもしれませんが、それ以外のものについても自分で情報収集が必要です。
また、奨学金の採用基準には学力と家計の両方見られることが一般的ですので、学力については幼い時からサポートしていくことも重要です。
まとめ
子供の将来を考える上でどういう教育環境を与えるのか考えることは非常に重要です。一方でその環境を与えるだけの支払いができるかどうかも併せて考えないといけません。ネット上の記事でも子供の教育費の支払いに追われた結果、ご自身の老後に向けた貯えがない人も散見されます。
お子様の年齢にもよりますが、ぜひ早めに将来に必要な教育費の見える化を行い、それをどうやって支払っていくのか計画を立てていきましょう。時間があればあるほど対策を打つ余裕もできますし、資産運用などのメリットも活かすことが出来ます。
なかなか給与が増えない（のに物価は上がる）日本社会で生きていくことは大変ですが、ご自身のお子様が将来困らないように、今のうちから一緒に準備を始めていきましょう！
